医療保険とは、民間の保険会社が販売する保険商品の1つです。主に入院・手術や通院などの費用に備えるための保険として、国の保険制度である公的医療保険でカバーしきれない費用を補う役割があります。
また、医療保険は生命保険とも目的が異なります。
医療保険が、主に通院や入院、手術などの費用に備えるための保険であるのに対し、
生命保険は万が一の際に家族の生活を守るための保険となります。
医療保険と公的医療保険の違い
公的医療保険は、国の社会保険制度の一部です。日本の公的医療保険は、原則国民全員が加入する制度となっています。国民の負担を軽減するために公費が導入されていることから、医療費の負担を抑えて治療などを受けることができます。
一方、公的医療保険の給付内容や自己負担割合などは国によって定められています。場合によっては医療費の支払いが大きな負担になるほか、公的医療保険でカバーされない費用が発生する可能性もあります。
こうした公的医療保険でカバーしきれない費用を補うことが、民間の医療保険の役割といえます。
医療保険の目的
医療費への備え
収入減少への備え
安心を得る
医療費への備え
医療保険に加入する最も大きな理由は、病気やケガなどの場合にかかる医療費への備えです。
公的医療保険の被保険者（70歳未満）であれば治療費の自己負担は原則3割です。その3割の部分についても一定額を超えた場合には、その超えた金額が支給される制度（高額療養費制度）があり、これにより、ひと月（月の初めから終わりまで）の医療費負担額の上限は約9万円程度になります。（※2024年9月時点の高額療養費制度より、70歳未満で標準報酬月額が28～50万円の方の場合）
したがって、ある程度の貯蓄がある方であれば、必ずしも高額な医療保険に加入することは必要ないかもしれません。
一方で、入院時には差額ベッド代や食事療養費、先進医療を受けた場合の技術料など、公的医療保険の対象外となる費用や、シーツ代、テレビカード代といった入院生活に付随して発生する雑費などの負担もあります。
ご自身が加入している公的医療保険制度を確認いただき、不足している部分などを確認するとともに、医療費などの自己負担額をカバーできるような保障内容を選択しましょう。
収入減少への備え
医療保険に加入する理由として意外と見落としがちなのが、入院に伴う収入減少への備えです。闘病生活が長期にわたった場合、自営業の方であれば収入の大部分を失うことも考えられます。
会社員の健康保険には「傷病手当金」という制度があり、平均的な日給の3分の2程度、実際に休んだ日数分をもらうことができる場合がありますが、当然その間も家賃や住宅ローンの支払い、ご家族の生活など、一定の費用がかかりますので、収入減少に対する備えもきちんと考えておきましょう。
安心を得る
急な入院が必要となった場合、お金のこと、将来のこと…さまざまな不安が頭をよぎります。医療保険に入っておくことで、経済面の不安が軽減できますので、治療に集中しやすくなるというのも医療保険に加入する理由の1つと考えられます。
ただし、心配しすぎてあれもこれもとオプションを付けることはおすすめしません。必要な保障を選び、自分にあった保険に加入することが重要です。
医療保険に加入したほうが良い人の特徴
医療保険に加入するべきかどうかは、個々のライフスタイルや健康状態によって異なります。
加入を迷っている人は、以下の特徴を参考に検討してみてください。
充分な貯蓄がない人
たとえ公的医療保険があるとはいえ1～3割は自己負担なので、現時点で充分な貯蓄がない人は、
すぐに治療が必要な病気・怪我になったときの経済的負担が大きいです。
もし貯蓄がなく医療保険にも入っていない場合は、治療費の支払いに追われて生活が困窮するリスクも出てきます。
ポイント
民間の医療保険に加入しておけば万が一の事態に備えられるので、貯蓄が少ない人ほど加入するメリットは大きいでしょう。
また、一定額の貯蓄があっても、治療費のために貯蓄を崩したくない人も医療保険への加入がおすすめです。
小さな子どもがいる人
小さな子どもがいる家庭は、教育資金をはじめ子育てに
必要な資金を準備していかなければなりません。
たとえ貯蓄をしていても病気や怪我により医療費に貯蓄を充ててしまうと、
思うように教育資金を用意できなくなることも。
結果として、経済的な理由から子どもの進路選択を狭める可能性も出てきます。
医療費に関しては医療保険で対応しておけば、
もし病気や怪我で働けなくなった場合でも経済的な負担を軽減できるでしょう。
自営業・フリーランスの人
自営業者やフリーランスで働いている人は、
以下3つの理由から医療保険への加入がおすすめです。
・国民健康保険では傷病手当金が原則支給されない
・将来受け取る老齢年金額が一般的に会社員よりも少ない
・自身が有給休暇を取得することができない
中でも、自営業者やフリーランスの方々が原則加入する「国民健康保険」では傷病手当金が原則支給されません。
ポイント
会社員が加入する健康保険なら、病気・怪我で働けない時も月収の約2/3が傷病手当金として支給されます。
さらに、先述したように自身の有給休暇取得もないことから、
公的医療保険だけでは病気・怪我になったとき保障が不十分と言えるでしょう。
また、将来受け取れる老齢年金額も会社員に比べると少ないのが一般的なので、
老後に病気をした際には、医療保険未加入だと経済的負担も重くなることが推測されます。
先進医療を受けたい人
公的医療保険が適用されない先進医療を希望する場合は、
医療保険に加入しましょう。
ポイント
先進医療とは「厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた療養のうち、
保険給付の対象にすべきか検討中の療養」のことです。
先進医療は難病に対する治療や身体の負担軽減などを期待できますが、
費用は全額自己負担になるので治療費が数百万円ほどになるケースもあります。
しかし、民間の医療保険で先進医療特約を付加することで、先進医療でかかる費用も保障の対象となり自己負担額を軽減できます。
先進医療に対する医療保険は特約（主契約のオプション）が基本なので、単体で契約しにくいことは覚えておきましょう。
※このページは医療保険について、ごく簡単な説明を記載しております。
ご不明な点等ございましたらお気軽にお問い合わせください。
