働けなくなってもお給料が補償される平穏な日常を守るための新習慣
所得補償保険とは
所得補償保険とは、病気やケガにより働けなくなってしまった際の「収入減少」に
備える保険です。医療保険やがん保険などで病気の治療費に備えることは一般的ですが、収入までは補償されません。万が一の病気や事故によるケガ、近年の感染症の拡大などで、予期せずして収入が減少することがあります。こうした収入減少への備えとして、所得補償保険は注目されています。
働けないときの家計をわずか月500円〜サポート
万が一、病気やケガで働けなくなった場合に失われる「収入」への備えはできていますか？
たとえ医療保険に入っていても、収入の減少については補償されません。
※職業等によって月500円とならない場合があります。
自動車ローン・
カードの支払い
子供の教育費
毎月の生活費
住宅ローン・家賃の支払い
働けなくなると、会社員・個人事業主問わず、収入が減少します・・・
＊会社員は健康保険組合に加入、個人事業主は国民健康保険に加入している方をイメージした図です。
働けないときの保険なら、必要な分だけ補償を選び月々わずかな保険料で24時間・365日、日本国内・国外で起きた病気や
ケガによる就業不能が対象。万が一働けなくなった場合の家計やご家族の生活を守ることができます。
三大疾病、ケガによる死亡・後遺障害も補償（オプション）
三大疾病やケガなどは、自分には関係ないと考えられている方も多いと思います。
しかし、働き盛りの現役世代にもがんや心疾患、職業ごとに生じやすいケガなど、さまざまなリスクが潜んでいます。
日本人の死因は三大疾病が多い
日本人の死因はがん、心疾患、脳血管疾患が多く、中でもがんについては23.9％となっています。
また、三大疾病の治療はうまくいった場合も、入院だけでなく、退院後の通院治療や自宅療養が必要となり、すぐには仕事に復帰できないケースが多くあります。
参照：厚生労働省 令和6年(2024)人口動態統計月報年計(概数)の概況
働いているときも発生するケガのリスク・・・
労災事故にも備えましょう
参照：厚生労働省 令和6年労働災害発生状況の訂正について
業種によって死傷者数の割合も異なり、製造業や建設業・陸上貨物運搬事業の割合は高いといえます。
オプションをご契約いただくことで、三大疾病（がん、脳卒中、急性心筋梗塞）になった場合、
ケガにより死亡または後遺障害となった場合に、増加する治療費等をサポートします。
所得補償保険って本当に必要?
現役世代も、三大疾病などの大きな病気や職業ごとに起きやすいケガを負うこともあります。
日新火災の所得補償保険「働けないときの保険」に加入していれば以下のような補償が受けられます。
お支払い例
20代 男性 会社員 保険金額20万円／月
てん補期間（保険金の支払限度期間）：1年
急性心筋梗塞で2か月の入院
20万×2か月(免責期間7日)
お受け取りいただく保険金：35万3,333円
30代 女性 公務員 保険金額25万円／月
＋三大疾病一時金100万円（オプション）
てん補期間（保険金の支払限度期間）：1年
卵巣がんで2か月の入院
25万円×2か月（免責期間7日）＋100万円
お受け取りいただく保険金：144万1,667円
30代 フリーランス・デザイナー 保険金額30万円／月
てん補期間（保険金の支払限度期間）：1年
交通事故で1か月の入院+1か月の医師の指示による自宅療養
30万円×2か月(免責期間7日)
お受け取りいただく保険金:53万円
50代 女性 主婦 保険金額18万円／月
＋三大疾病一時金100万円（オプション）
てん補期間（保険金の支払限度期間）：1年
乳がんで2か月の入院
18万円×2か月（免責期間7日）＋100万円
お受け取りいただく保険金：131万8,000円
すべて無料!お客さまの「困った」に対応するサービスもご用意
各種医療に関する相談、法律・税務相談、人事労務に関する相談など、
お客さまの「困った」に対応するサービスを無料でご利用いただけます。
医療のサポート24
弁護士・税理士相談
社会保険労務士相談
※「働けないときの保険」は所得補償保険のペットネームです。
※このホームページは、働けないときの保険のごく簡単な説明を記載しています。
ご不明の点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。
文書番号：NH2511-0005
